税理士によっておこなうサービスや税務に対する取り組みの姿勢などはさまざまであるため、自分にあった税理士を探すことが重要です。しかし、自分にあった税理士を探すことは容易ではありません。
また、顧問契約後すぐには「あう」「あわない」ということはわからないため、多くの場合が１年ほどの契約期間を設けてその後、継続するかどうかの判断をおこなうケースがほとんどです。顧問税理士を変更することはさまざまなメリットがありますが、同時にデメリットもあります。
そのため、顧問税理士を変更する場合には、メリットとデメリットをしっかり把握しておく必要があります。
以下、顧問税理士を変更するメリットとデメリットを紹介します。

■顧問税理士を変更するメリット
・自分の思考にあった適切な顧問税理士を選択できる。
前の顧問税理士の不満点を踏まえて、自分に適した顧問税理士を選択できるため、税理士に感じる不満を解消することができます。
・税理士のコストを削減できる。
今依頼している税理士よりも安価な顧問料の税理士に依頼することで、コスト削減をすることができます。
しかし、相場よりも大幅に低い顧問料の税理士に依頼する場合には、思い通りの作業をおこなってくれない可能性があるため、注意が必要です。
また、高額な報酬であっても的確な業務を果たしてくれるとは限らないため、慎重に後任の税理士を選ぶ必要があります。
・違う視点でのアドバイスを受けることができる。
前任の税理士と強みが異なる税理士に依頼した場合には、異なる視点での税務のアドバイスをもらうことができます。

■顧問税理士を変更するデメリット
・時間と労力がかかる。
今依頼している税理士に変更したい旨を伝えるところから、変更先の税理士に引き継ぐまで莫大な時間と労力がかかります。
一般的に引き継ぎには半年ほどの時間がかかると言われているほか、約8万人の税理士の中から依頼する税理士を探す必要があるため、とても手間がかかる作業となってしまいます。

・業務が滞る可能性がある。
新たな税理士との信頼関係をゼロから築く必要があるため、指示なしでもスムーズにおこなわれていた作業が滞る可能性があります。
このほか、前任の税理士から後任の税理士へ会計データの引き継ぎがスムーズにおこなわれない可能性もあります。

・申告内容が変わる可能性がある。
「経費になる」「経費にならない」など、税務的な判断は税理士によって異なる場合があります。そのため、税理士を変更することによって申告書の内容が大きく変わった場合には、税務調査の対象になる可能性があります。

・以前よりも良い税理士に依頼できない可能性がある。
税理士を変更できたとしても、以前の税理士で感じていた不満を解消できない可能性があります。
また、税理士を変更したことによって以前とは異なる不満を抱える可能性があるため、自分に適した税理士を慎重に選ぶ必要があります。

このように、顧問税理士を変更する際にはさまざまな視点から検討していく必要があります。現在、顧問税理士に対して少しでも疑問や不安がある場合には早期に顧問税理士を変更することをおすすめします。

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